トライブに対するアプローチ
このトライブというターゲットに対しアプローチを試みました。まずはCMなどのマスプロモーションで、トライブという施策自体のブランディングと、トライブの基となる「学びに対する意識」への興味喚起を行い、自社サイトへの誘引を促進しました。自社サイトでは、来訪者の方が共感できるトライブへのマッチングを行うコンテンツを設置し、学びに対する意識の理解から具体的な学び行動へのブリッジを後押ししました。
KPIとしては、具体的な講座ページへの誘導数でしたが、それまでのプロモーションに比べて高い誘導率を実現することができました。
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この事例は、普遍的な欲求はありつつも、衣食住のように日常的に必須である商品やサービスではない、当社の扱っている商材についてのものですので、あくまで参考としてお考えいただければと思います。
また、このターゲティングも一過性のものではなく、施策後にはリサーチを行い、より商品・サービスにマッチしたターゲティングになるよう改善を重ねています。
ターゲティングについての考え方
マス広告などのオールターゲットに対するブロードリーチが、効率性の面からも実施が難しくなっている中でターゲティングの重要性は増しています。一方、デジタル上でデモグラ的な情報が得られやすくなり、各広告商品でも詳細なターゲティングができるようになっています。
もちろん、それらは活用していくべきですが、その前提として、クレイトン・クリステンセンの「ジョブ理論」にもある通り、「誰が」でも「何を」でもなく、「なぜ」自社商品・サービスを選択してもらえるのか、あるいはもらえないのか、という観点から生活者を見ることが大事なのだと、私は結論づけています。