2021年、激動を経て消費者はどう変わる？冷静な目で見つめよう【アジェンダノート編集部】

 

コロナ禍の先へ。今後のマーケティングに求められること

 2020年は、世界中が新型コロナウイルスに翻弄された1年でした。感染拡大を防ぐためにさまざまな対策がなされ、消費者のライフスタイルや価値観も変わりました。残念ながら、新型コロナウイルスの脅威は年末も衰えることを知らず、少なくとも2021年前半はさまざまなビジネスが影響を受けることが予想されます。

 
 当社が主催するマーケティングカンファレンス「マーケティングアジェンダ」では現在、今年5月の開催に向けてカウンシルメンバーを務めるトップマーケターと全体テーマについて話をしています。その中では、「（コロナ禍で）変わったことと、変わらなかったこと」についても議論しました。

 そこでは「消費者の変化に合わせて、新しいセオリーが求められている」という声がある一方、「東京だけを見て、日本全国を語ってはいけない。テレワークさえ日本全体の1割にも満たず、実は変わらなかったことの方が多い」という声もありました。

 いつの時代もマーケターに求められることは消費者の変化（変わらなかったことも含めて）を把握し、必要な手をスピーディーに打っていくことです。こうした議論からはコロナ禍でも、マーケターに求められている基本的な力は変わらず、危機感を持ちながらも過剰に反応せず、冷静に消費者を見つめていくことの重要性に気づかされます。

 また、カウンシルメンバーとの会議では、マーケティング領域への期待や関心が高まる一方で、マーケター間の知識や情報格差が広がり、日本におけるマーケティング・コミュニケーション領域が混沌とした状況になっていくという危惧も出てきました。

 そこで緊急事態宣言から、ちょうど1年が経つ2021年5月。「マーケティングアジェンダ」ではコロナ禍の先、次の3年間を見据えながら、今後のマーケティングに何が求められるのか、正面から向き合う場にしたいと思っています。
 

DXには「企業文化の変革」を伴う

 また昨年は、さまざまなビジネスシーンで「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の重要性が語られる年でもありました。多くの識者が言及しているように、重要なのは会社全体、さらに言えばビジネスモデルの変革であり、単純にデジタルツールを使うだけでは、DXとは言えません。

 昨年12月に開催されたリテール領域のカンファレンス「リテールアジェンダ」では、DXについて次のように四象限でマッピングし、各社が何から優先的に取り組み、何をする・しないという判断をしているのか聞きました。
 

 象徴的だったのは、右下のデジタル人材に関わる「企業文化の変革」について言及している人が多かったことです。DXが会社全体やビジネスモデルの改革であるからこそ、文化の変革を重要視していることがわかります。2021年、DXに向けてデジタル人材の育成と採用に本気で取り組むことができるか、大きく差が出る年になると感じています。

 「アジェンダノート」は引き続き、マーケターにとって飛躍の一年になるようビジネスの成長に役立つ情報をタイムリーに届けていきます。皆さまにとって、素晴らしい年となることを祈念しています。