メルマガ登録
日本の広告費
消費者の発話を促す屋外広告に期待。Indeed Japan マーケティング本部 シニアディレクターは「2024年 日本広告費」をどう読み解いた？
電通が2025年2月27日に発表した「2024年 日本の広告費」。総広告費は7兆6730億円（前年比104.9%）となり、3年連続で過去最高を更新した。企業収益の拡大や消費意欲の向上、世界的なイベント、インバウンド需要の回復が市場を押し上げた。特に、インターネット広告が成長し、SNS動画広告やコネクテッドTV広告が拡大を牽引した。また、テレビや屋外広告も回復し、デジタルとリアル施策の相乗効果で市場は拡大を続けている。
Agenda noteでは、マーケティング領域のプロフェッショナルに「2024年 日本の広告費」を読み解き、寄稿してもらった。第3弾は、Indeed Japan マーケティング本部 シニアディレクターの田尻祥一氏。「仕事探しはIndeed、バイト探しもIndeed」と韓国のガールグループLE SSERAFIM（ルセラフィム）が出演しているCMでは、CM総合研究所の「CM好感度トップ10」においてNo.1（2025年1月前期）を獲得するなど注目されている。田尻氏は、インターネット広告費の製作費とプロモーションメディア広告費の屋外や交通広告のトレンドについて考察する。
Agenda noteでは、マーケティング領域のプロフェッショナルに「2024年 日本の広告費」を読み解き、寄稿してもらった。第3弾は、Indeed Japan マーケティング本部 シニアディレクターの田尻祥一氏。「仕事探しはIndeed、バイト探しもIndeed」と韓国のガールグループLE SSERAFIM（ルセラフィム）が出演しているCMでは、CM総合研究所の「CM好感度トップ10」においてNo.1（2025年1月前期）を獲得するなど注目されている。田尻氏は、インターネット広告費の製作費とプロモーションメディア広告費の屋外や交通広告のトレンドについて考察する。
日本の広告費とアテンションマーケティング
「日本の広告費」が右肩上がりの点や、3つの大分類（マスコミ４媒体広告費、インターネット広告費、プロモーションメディア広告費)の中で、インターネット広告費が、その他2つと比べて昨年対比で9ポイントほどの差をつけて成長していることに驚きはありません。
Indeed Japan マーケティング本部 シニアディレクター
田尻 祥一 氏
2004年にアクセンチュア株式会社に入社。国内外の様々な経営戦略・事業改革プロジェクトに従事。2009年にデル・テクノロジーズ株式会社に入社。アジア太平洋地域における営業企画や日本法人経営企画室室長を歴任。2013年からマーケティング統括本部にて本部長としてB2B及びB2C向けマーケティングを統括。2022年から現職。
田尻 祥一 氏
2004年にアクセンチュア株式会社に入社。国内外の様々な経営戦略・事業改革プロジェクトに従事。2009年にデル・テクノロジーズ株式会社に入社。アジア太平洋地域における営業企画や日本法人経営企画室室長を歴任。2013年からマーケティング統括本部にて本部長としてB2B及びB2C向けマーケティングを統括。2022年から現職。
とはいえ、気になる点は2つあります。
ひとつ目は、インターネット広告費の内訳にある製作費の占める割合です。過去3年間、制作費の割合はおおむね13%で推移しています。情報過多かつ視聴者の関心ごとが多様化する中で、アテンションを高め広告投資の効果を上げることは重要なテーマです。
その投資額は目的次第で決めるべきであり、何％が正しい、と決めるのは不適切かもしれません。しかし、目安として参考にする余地はあるのではないでしょうか (製作費の正確な把握は難しい面もありますが)。
2つ目は、プロモーションメディア広告費の屋外や交通広告のトレンドです。インバウンド需要が押し上げの要因とされていますが、人通りを狙った広告出稿の増加も指摘されています。ここで注目したいのは、屋外広告が単なる広告面として消費者にリーチするだけにとどまらず、消費者の発話を促すトリガーとしての利用が増えていることに関心があります。
たとえば、デジタルサイネージを活用し、消費者とブランドとの双方向の関係を生み出し、その様子がSNSで拡散されることでアテンションを獲得するといったケースが増えています。
今後は、こうした期待される効果から逆算し、最適なメディア活用を設計することが重要になるのではないでしょうか。
