実践デジタルマーケティング入門 藤原尚也編 Sponsored

「実践デジタルマーケティング入門 藤原尚也編」その魅力を聞きました!

さまざまな企業でデジタルマーケティングの改革を行い、売上アップを実現してきた藤原尚也氏による「実践デジタルマーケティング入門 藤原尚也編」がスタートします。今回の研修プログラムは、主催者であるナノベーションの社内研修として藤原氏に実施してもらった講義が非常に役立つ内容だったため、多くの方に受けてもらおうと始めた企画。そこでナノベーション 代表取締役 CEOの中野博文が、講師である藤原氏にデジタルマーケティングのスキルを身につけるために何が必要か、聞きました。
 
実践デジタルマーケティング入門 藤原尚也編
 

デジタルマーケティングのスキルを伸ばすには


中野 今回開催する「実践デジタルマーケティング入門 藤原尚也編」は、デジタルマーケティングの基礎を徹底的に教える内容です。講師である藤原さんは、現在のデジタルマーケティングを取り巻く環境をどう捉えていますか?

藤原 新型コロナウイルスの感染拡大によって、企業もさまざまな変化を余儀なくされ、特にECやデジタルを強化する流れになっていますよね。でも、急に現場に「デジタルを強化せよ」という指示が出たとしても、すぐに動けるものではありません。

OMOやオムニチャネル、Web接客やMA、アプリ…と、みんな言葉では分かっていても、具体的にどう手を着ければいいのか、そして結果につなげていく道筋が見えている人は、ほとんどいないんです。   

    
藤原 尚也 氏
青山商事 リブランディング推進室 室長補佐
カルチュア・コンビニエンス・クラブに入社しキャリアをスタート。TSUTAYA店舗運営、ツタヤオンライン事業、DBマーケティング事業の立上げを経て、ニキビケア化粧品「プロアクティブ」などのデジタルマーケティング責任者を経て、アクティブを起業し、CEOに就任。デジタルマーケティングのコンサル事業を通じ、数多くの化粧品メーカーやアパレル企業のマーケティングを改善し、売上を拡大させる。現在は、洋服の青山で知られる青山商事のリブランディング推進室室長補佐兼デジタルコミュニケーションヘッドオフィスのゼネラルマネージャーとして、業界大手の紳士服専門店のマーケティング改革を実行中。

中野 藤原さんは企業の大小に関わらず、デジタルマーケティングが意外に理解されていないとお話されていますよね。どこか一部分であったり、基礎が欠けていたり、もったいなく感じるケースがあるって。

藤原 はい、Web広告ひとつとっても、王道のリスティング広告にはじまり、ディスプレイやリターゲティング広告、SNS広告まで幅広く、最近ではもっと複雑化しています。でも、いざ運用となると、広告会社に丸投げしているケースが多く、表面上の数字しか見ていません。

たったひとつのリスティング広告ですら、リソースを的確に効率よく使うことができていないんです。例えば、自社の「指名ワード」で検索している人と「指名ワード+〇〇」といった、「指名ワード+その他」の組み合わせで検索している人では、ニーズに大きな違いがあるはずなのに、全部ひとまとめに「指名ワード」として見ていたりします。

そうした部分に少し手直しするだけで、翌月の売上が変わります。リスティング広告に限らず、デジタルマーケティングの各手法には、そうした改善ポイントがいくつもあるんです。

中野 大雑把にでもデジタルマーケティングに取り組めば、結果が出た時代ではないですよね。でも、そうした過去に成果を出して出世した人が、昔の手法に固執して、現場に的確な指示を出せないという状況も生まれているように思います。
   
中野 博文氏
ナノベーション 代表取締役社長 CEO
1978年 長野県松本市生まれ。2002年に獨協大学卒業後、宣伝会議入社。2012年 開学した事業構想大学院大学で主任研究員。2013年 ディーエムジー・イベンツ・ジャパンへ移籍。セールス統括。2015年よりアドテック事業、アイメディア事業の責任者。2016年8月ナノベーション設立。

藤原 そうですね。広告会社などにいた優秀なマーケターがブランド側に転職したり、状況は徐々に変わっていくと思うのですが、残念ながら難しい状況にあると思います。

そもそも広告会社側もクライアントからもらう予算で、仕事のレベルを変えていますよね。予算規模が大きい企業には優秀なマーケターを専属で付けるけれど、そうでない企業には月1回メールでレポートを送る程度。

そんな中で企業に所属するマーケターが必要な知識やスキルが得られず、いつまでたってもデジタルマーケティングで売上を伸ばせないという状況も多そうです。

中野 一方で、デジタルマーケティングの教育がしっかりしている企業は、上手く回せているわけですよね。

藤原 はい。でも、ごく一部だと思います。意識の高い人であれば、本を買って読んだり、セミナーに出席したりしています。ただ、そうした情報源では会社の生の数字が細かく出ていないため、上辺の情報しか得られません。

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