「新聞がデジタル空間の健全な情報発信を支える」電通メディア調査

 

情報への意識・理解度いずれも閲読者が突出

 電通は全国の15～69歳の男女8250人を対象に新聞メディアの役割について検証する「新聞メディアの価値調査」を実施し、5月に公表した。その結果、新聞の閲読者と非閲読者の間では、情報に対する意識や知識量に顕著な差が現れ、また、新聞閲読者はSNS等での情報発信意欲も高いことが示された。

 電通は「新聞は教養性、理解促進の点で重要な役割を担うだけでなく、SNS全盛期の現代においては、時事問題を発信する際の情報源となっていることが分かった」としている。

 調査では、知識・教養などリベラルアーツに対する意識を問う質問で、新聞閲読者は非閲読者やメディア全体平均と比べて「新しい知識を得ることが好き」「社会の問題解決には幅広い専門性が有効だと思う」などと回答する比率が軒並み高く、特に週4日以上閲読している「ヘビー層」は、ほとんどの項目で最高値となった。
   
 また、政治・経済・社会・文化に関わる用語への理解度も同様に、新聞閲読者が高い傾向が確認された。新聞を多く読む人ほど理解度は高くなり、ヘビー層は全項目で一番理解度が高い結果になった。
   
 さらに、新聞閲読者の14.9％が時事問題に関してSNSやブログなどデジタル上で発信しており、非閲読者（2.8%）に比べて高いことが分かった。特に、新聞購読料を半年以上5年未満支払っている人では4割以上が投稿している。これらの人々は、発信する際に情報源として新聞を活用している可能性がある。
   
 SNSや動画プラットフォームを中心に真偽不明の情報が飛び交い、情報の信頼性を見極めることの必要性が増している現在。電通は調査結果を踏まえ、「デジタル社会の進展に伴い顕在化する『情報の理解不足』や 『信頼判断の難しさ』といった課題に対し、メディアが果たす役割はますます重要になる」と指摘。その中でも新聞は、得た情報をもとに生活者が自分の考えを整理し、発信するという行動を生み出していることから、「新聞がデジタル空間での健全な情報発信を支える役割を担っていると考えられる」と評価した。

※図表の出典はすべて電通リリース、サムネイルの出典は123RF