AIは「機能」から「暮らしの相棒」に。SamsungとLGが示す最新AIライフスタイル
「CES 2026」現地レポート第2弾は、米国家電市場をリードするSamsungとLGのMedia Dayプレスカンファレンスからお届けする。両社は毎年、CESにおいて新しい価値を提示しており、スマートフォン、スマートホーム、IoT家電、自動車、あらゆる産業と接続する、もはや「家電」とは呼べないテクノロジーによる「新しい生活者の体験」を発信し続けてきた。2026年はAIのエコシステムを取り込み、さらにヒューマンロボットの可能性を示唆。SamsungとLGが現時点における最大限のAI活用を取り込んだ、新たなライフスタイルをレポートする。
Samsungは「AI Living」を支えるマルチデバイス・プラットフォームを展開
Samsungは自社のAI戦略を「AI Living」と定義し、AIを「Companion(相棒)」として位置づけた。スマートフォン、テレビ、家電、ウェアラブル、ディスプレイなど、年間約5億台を出荷するデバイスポートフォリオを前提に、AIをすべての製品とサービスに横断的に組み込む「One Samsung」戦略を強調した。
核となるのは、Samsungのスマートホームプラットフォーム基盤であるSmart Thingsを軸としたマルチデバイス連携と、on-device AI(端末内AI)とcloud AI(クラウドAI)の併用による分散型の知能設計であるという。テレビでは「Vision AI Companion」を通じて、AIドリブンな視聴体験を実現。テレビで見た料理のレシピを生成AIが提案して冷蔵庫へ送信できるほか、料理動画がレシピの手順書に変換(生成)される様子が紹介された。
冷蔵庫内の食材から献立を提案する機能も備え、日々の料理をスマートに支援する。冷蔵庫や洗濯機を単体で完結する存在ではなく、家庭内データを蓄積・活用する「Home Companion」として再定義した。この他、Samsungは自社のセキュリティ基盤であるKnoxおよびKnox Matrixによるセキュリティとプライバシー保護を繰り返し強調。AI体験の拡張と同時に、信頼性とガバナンスをブランド価値の中核に据える姿勢が明確だった。
LGは家事負担ゼロの「Zero Labor Home」を提唱。家事支援ロボットと連携する未来も
LGは「Affectionate Intelligence(人に寄り添う知能)」と「Zero Labor Home」を提唱した。AIを「理解し、気遣う存在」として定義し、家事の身体的・精神的負荷を軽減することを明確なゴールとして示した。
LGの「AI Home」構想では、家電、テレビ、ロボットが単体で高度化するのではなく、LGのコネクテッド基盤であるThinQ On/ThinQ Up/ThinQ Careといったプラットフォームを通じて連携する。AIテレビではWebOSを基盤にGoogle GeminiやMicrosoft Copilotと連携し、視聴体験がよりパーソナライズされる。キッチンでは、LG Signature シリーズがLLM(大規模言語モデル)を活用し、食材の保存・調理・レシピ提案までを一貫して支援することができるという。
さらにLGは、人々の生活を理解しケアする「共感型インテリジェンス」を体現する家庭用ロボット「Cloyd(クロイド)」を発表した。家事負担を解消する「家事ゼロの家(Zero Labor Home)」を目指す自律型エージェントだといい、濡れたタオルを受け取って洗濯を行う、食後の食器の片付け、トーストの調理といった物理的な家事を代行する様子が紹介された。AIとロボットは前面に出る存在ではなく、生活の流れを止めない「ambient care(環境的ケア)」を実現する存在となるという。
両社が築いてきたプラットフォームとエコシステムの構想が、生成AIの進展によって現実の商品に昇華
SamsungとLGに共通するのは、AIを単なる差別化機能ではなく、エコシステムとプラットフォームを前提とした「体験設計の基盤」として扱っている点である。プロダクト訴求ではなく「どう使われ続けるか」「どう生活に組み込まれるか」を価値の中心に置いている。「CES 2026」は、AI時代の競争優位が「機能の優劣」から「体験の設計力」と、そのための基盤としての「プラットフォーム」にあることを示したと、筆者は考える。

森 直樹 氏
株式会社電通
ビジネストランスフォーメーション・クリエイティブセンター
エクスペリエンス・デザイン部長/クリエイティブディレクター
光学機器のマーケティング、市場調査会社、ネット系ベンチャーなど経て2009年電通入社。米デザインコンサルティングファームであるfrog社との協業及び国内企業への事業展開、デジタル&テクノロジーによる事業およびイノベーション支援を手がける。2023年まで公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会 デジタルマーケティング研究機構の幹事(モバイル委員長)を務める。著書に「モバイルシフト」(アスキー・メディアワークス、共著)など。ADFEST(INTERACTIVE Silver他)、Spikes Asia(PR グランプリ)、グッドデザイン賞など受賞。ad:tech Tokyo公式スピーカー他、講演多数。CESでは、ライフワークとして各種メディアに10年以上の寄稿経験がある。
株式会社電通
ビジネストランスフォーメーション・クリエイティブセンター
エクスペリエンス・デザイン部長/クリエイティブディレクター
光学機器のマーケティング、市場調査会社、ネット系ベンチャーなど経て2009年電通入社。米デザインコンサルティングファームであるfrog社との協業及び国内企業への事業展開、デジタル&テクノロジーによる事業およびイノベーション支援を手がける。2023年まで公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会 デジタルマーケティング研究機構の幹事(モバイル委員長)を務める。著書に「モバイルシフト」(アスキー・メディアワークス、共著)など。ADFEST(INTERACTIVE Silver他)、Spikes Asia(PR グランプリ)、グッドデザイン賞など受賞。ad:tech Tokyo公式スピーカー他、講演多数。CESでは、ライフワークとして各種メディアに10年以上の寄稿経験がある。




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