SDGsで変わる「ダイレクトマーケティング」の新しいカタチ

企業収益から活動できる「SGDs」

 D2C企業事例で紹介されることが多い「Warby Parker（ワービー・パーカー）」も社会貢献が支持されている理由のひとつです。

 「Buy a pair, Give a pair」という活動では、メガネをひとつ購入するとその売上からメガネを１つ発展途上国に寄付しています。メガネを無料で配るだけでは終わらず、現地へレクチャーすることで経済を回し続ける活動支援方法です。
   
 また、日本でも事例があります。静岡のお茶を中心とした通販会社の「ティーライフ」は、使わない健康食品・お茶や化粧品の下取りを昔から行っています。下取りは家庭にある、自分に合わなかった商品や余っている商品を循環させることができ、お客さまにも企業にも社会にとっても、よい取り組みとなっています。かつては、回収したお茶を肥料として再利用する取り組みも行っていたそうです。
 
 また、お茶をつくるときにゴミとなってしまうティーバッグをトウモロコシからつくられたフィルターを使用するなど、お客さまにとって安全でかつ社会的に意味がある取り組みが企業姿勢としても支持を得ています。
 
 このように「意味」のある活動を通して、商品やサービスの価値を向上させる取り組みは、今後のSDGsの広がりとともにトレンドとなってくるかもしれません。

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