リテール企業の人材教育課題を解決するのは「動画」 700社以上が導入する「Video BRAIN」の可能性

 

社内の情報流通を活性化させるためのポータルサイト

 次に、社員研修など人材開発に必要なコンテンツの作成・管理・活用をひとつのツールで実現する人的資本経営クラウド「Open BRAIN」を紹介した。

 このサービスは、「社内で欲しい情報が見つからない」「何がどこにあるかわからない」「誰に届いているのか分からない」などの課題解決のために、ポータルサイトを簡単に構築できる。たとえば、MicrosoftシェアポイントやGoogle ドライブに入れた動画やテキストなどのファイルを表示できる仕組みになっている。
  

 その特徴に関して、丸山氏は「このポータルサイトの管理者は、サイトに訪れた社員に対して閲覧する記事の順番を決めるコース設計ができたり、記事を読んだ後にテストを受けさせるなどの仕組みを構築できたりする」と紹介した。そのため管理者は、いつ、誰が、どの記事を、何回見たかなど、社員の情報収集量を確認できる。

 最後に丸山氏は、「動画は企業の代弁者となり、店舗スタッフや営業現場への説明業務の効率化に有効になる。我々のサービスであれば、簡単に動画をつくることができる。また、社内の情報流通を活性化させるためのポータルサイト上で、社員がいつでも情報取得できる環境をつくり、社員への情報の浸透度も可視化できることは、情報があふれる現代にとって重要になる」と語り、セッションを締めくくった。
  
 人材育成や業務マニュアル、店舗の接客方法、販促ツールの作成、企業広報などに対して、正しい情報を伝えられていないと課題を感じているリテール事業者と、社内における情報の流動性と資産化を推進したい企業は、ぜひオープンエイトのビジネス動画編集クラウド「Video BRAIN」と、人的資本経営クラウド「Open BRAIN」の導入を検討してみることをおすすめする。
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