災害時、企業はソーシャルメディアで何を発信するべきか【風間公太】

防災や避難の際に役立つ情報はないか

 災害時の情報発信のあり方を考えなければならないのは小売業だけでは無い。
 

 
 生活の中の実用的なちょっとしたアイデアを15秒動画で紹介する「soeasy」では、台風19号の接近時、蓄積したコンテンツの中から防災関連の動画をアプリやソーシャルメディアで投稿していた。

 暴風雨時の窓ガラス対策、浸水予防対策、断水対策など、災害時に気になる情報ばかりだが、運用担当の方にお話を聞いたところ、台風接近の情報を受けて急遽本来の予定を変更し、少しでも役に立てばとの想いで防災関連コンテンツを集約したそうだ。その結果、この前後の数日間は平常時を大きく超えるアクセスが続き、注目度、関心度、必要性の高さを実感したとのことだった。
 

 ライオンが運営する生活情報メディア「Lidea」では、台風が日本列島から離れた10月15日に、災害時の清潔・健康ケア記事一覧を投稿していた。

 水や洗剤が不足している際の洗濯方法、お口のケアの情報などは、災害大国である日本で暮らす上において、普段から知識として備えておきたいものだ。

 soeasyやLideaのように、防災の予備知識や被災された方たちに向けて役立つようなコンテンツを所有しているならば、こういう時にこそ優先度を高めて発信したい実例であり、リアルタイム性が高いソーシャルメディアの有効な活用方法だといえる。