日本の「DX」がバズワードで終わるのは、トランスフォーメーションマインドがないからだ

 

多くの人が抱く、“DXゴッコ”への疑問

 前回は「日本に必要なのは、DではなくXだ」と提言したところ、多方面で大きな反響をいただきました。やはり、多くの方々が、芯の無い「D」ありきの“DXゴッコ”に疑問や危機感を抱かれていることを実感しました。

 どうしてこうなってしまうのか？ 悩ましいことに、日本企業の場合、経営トップとそれを支える経営陣、さらに執行を担う組織・社員の3つが正しくDXへの意義を理解して、全社一丸となって推進していないことが多いのです。

 私の知る限り、日本の大企業では、次のケース１、ケース２のどちらか、または両者の複合系が8割から9割を占めているように見えます。
 
 日本の外では、巨大なグローバルカンパニーが新規投資の50％以上をデジタルに振り分ける大胆な投資をして、聖域なきデジタル変革を推し進めています。

 日本企業も、経営がDXの重要性を正しく理解して、大胆な経営判断を行い、そしてその命を受けた執行チームは、経営と一蓮托生になってDXを推進する――。なぜこれだけシンプルなことが、出来ないのでしょうか？

 この理由を考えてみると、海外企業と日本企業の決定な差は、デジタルやテクノロジーのリテラシー、デジタル人材の差異と言った「D」側の問題ではなく、経営陣と組織の「トランスフォーメーションマインド」の差異に行きつきます。


 

トランスフォーメーションマインド（Xマインド）とは？

 2020年は多くの企業が”DX"というバズワードに翻弄され、「DXとは一体、何をすることなのか？」とコロナ禍の中で慌てている光景をよく見ました。しかし、ようやくDXについて一定の理解も深まり、腰を据えて取り組もうとする企業も増えています。

 しかし2021年になっても「DX、何から始めて良いかわからない？」と未だ悠長な相談を受けることも少なくありません。なぜ、ストレートにシンプルに変革へのスタートダッシュが始まらないのでしょうか？

 根源的なところにあるのは、「会社が“本気の本気”で変わりたいと思っているのか、変わる覚悟があるのか？」に行きつきます。

 言い換えれば、「経営トップが、まず全社を覆い包む変革への熱量を持っているのか？」「その熱量が経営役員、ミドル、さらに現場まで浸透しているのか？」になります。

 これこそがトランスフォーメーションマインドに他なりません。

 変革の熱量、覚悟、つまりトランスフォーメーションマインドがあれば、さっさと変革へ向かって着手して、その中でもがくことはあっても、「DX、何から始めて良いかわからない？」という、弱腰な発想には至らないはずです。