デジタル部門以外への「デジタル研修」に価値がある【サントリー 室元 隆志】

営業部門を最初の対象にした理由とは

 昨今の営業環境でいうと、チャネルのシフトに伴うECサイトとの商談や施策開発が急務だったことが、その大きな要因だ。また、とりわけECであれば、「数字」として人材育成の成果を経営層に対してはっきりと示しやすい、という目論見もあった。

 他部門のデジタル人材育成では、デジタル専門部署と大きな違いがある。デジタル専門部署に配属されてきた人材は、ありがたいことに最近はデジタルマーケティングへの志をもって異動希望を出してくる人材も多く、「デジタルのスキルを学ぶ」というモチベーションが高い。

 一方、他部門では、ただでさえ忙しい現場の仕事に加え、デジタルの仕事や研修が加わるのだから、なかなかそのようなモチベーションは持ちにくいのが現状だ。

 その中でも営業部門は、自分の売上成績がデジタル（特にEC）で上げられるのなら、という期待感があり、一番着手もしやすかった。
 

 ただ、デジタル専門部署と違って、実際の営業活動がある中で、長い時間をかけて育成できないうえ、いかに効率よく知識やスキルをインストールして、実際の売上に結びつけるかが求められる。

 そのためには、教える内容を“超シンプル”にして、かつ即効性のある「デジタルの施策」を授け、それらを使って商談ができるようになるかがトレーニング内容になる（「超シンプルな教え」は、次回の稿で詳しく言及したい）。

 実際の研修プログラムや内容は、ここで触れることはできないが、第1回の稿で言及したように、この営業デジタル人材育成プログラムを受けた中から、前年比300％というような営業成績を上げた人材も生まれてきている。

 そして、単に成果を上げるだけでなく、マーケティングの考え方や、これまで無縁だったデジタルマーケティングの世界に興味を持ち、学び続けたい、という人材が出てきているのが何よりも嬉しい成果だ。