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【LINEリサーチ】調査データにLINE広告の詳細ターゲティング項目「趣味・関心」を無償で付与、広告効果のさらなるアップを狙う
LINEは9月29日、同社のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」において、LINE広告のターゲティング配信で利用できる「趣味・関心」項目を、調査データに付与できるようになったと発表した。LINEリサーチのパートナー企業は、オプション費用はかからず無償で利用できる。
スマートフォン専用のリサーチプラットフォームであるLINEリサーチは、LINEが同社が保有する約552万人（※1）という国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とし、LINEユーザー8900万人（※2）にも潜在的にリーチが可能な点が強み。今回のリニューアルによって、調査から広告配信までをスムーズにつなぎ、LINE広告の精度をより高めることを狙う。
※1.2021年８月時点
※2.2021年6月時点
狙いたいターゲットへの効果的な広告アプローチを実現
昨今のマーケティング活動では、顧客理解を深めるために市場調査を実施し、取得した調査データを戦略立案や広告配信に活用する企業が増えている。しかし、広告媒体によってターゲティング配信時に指定できる項目やカテゴリーは様々で、各社ごとに仕組みが異なる。
そのため、調査結果を受けた戦略に基づいて広告を配信しても、定義が異なる広告媒体側のカテゴリーに依存して、調査データを生かしきれず、性年代などの基本属性情報の広告配信に戻ってしまうなどの課題があった。
それらの課題からLINEリサーチでは、広告配信プラットフォーム「LINE広告」の詳細ターゲティング配信に利用できる「趣味・関心」項目を調査の回答データに直接付与した。これにより企業は、LINEリサーチで調査を実施し、その調査データに任意の顧客分類等とLINE 広告の「趣味・関心」項目をかけ合わせて分析することで、狙いたいセグメントが多く分布する配信カテゴリを特定し、LINE広告の管理画面上でその該当するカテゴリを設定・配信することができるようになった。
また、併せて望ましい広告クリエイティブやコピーを調査・聴取することで、より狙いたいターゲットへの広告配信の最適化が見込める。LINEのプラットフォーム内での連携を活かし、昨今注目されているCookie規制の影響にも左右されずに、広告配信計画の精度を高めることができるのだ。
LINEは、独自のユーザー基盤やプラットフォームを通じて、企業とユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供し、今後もコミュニケーションインフラとして多様な活用の可能性を広げる。
※現在、本機能はβ版としてリリースしております。
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