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RIZAPグループが2022年9月より本格的にスタートしたコンビニジム「chocoZAP（ちょこざっぷ）」が、2023年8月15日時点で会員数80万人（※RIZAPグループ調べ） を突破し、日本で最も利用されているフィットネスジムとなった。32都道府県（北海道から鹿児島まで）に880店舗を展開するなど、驚異的なスピードで拡大している。
前編では、RIZAP 取締役 chocoZAP事業責任者の村橋和樹氏が、日本一のフィットネスジムとなったchocoZAPの戦略と仕組み、ジムのコンセプトなどについて紹介した。後編では、お客さま起点の徹底したテストマーケティングとエンターテインメントを届ける背景、今後の展望について詳しく聞いた。
前編では、RIZAP 取締役 chocoZAP事業責任者の村橋和樹氏が、日本一のフィットネスジムとなったchocoZAPの戦略と仕組み、ジムのコンセプトなどについて紹介した。後編では、お客さま起点の徹底したテストマーケティングとエンターテインメントを届ける背景、今後の展望について詳しく聞いた。
驚異的なスピードでお客さまの声を反映
―― 会員獲得のためのプロモーション活動において、特に重視している考え方について教えてください。
RIZAP 取締役 chocoZAP事業責任者
村橋 和樹 氏
大学卒業後、新卒で健康コーポレーション株式会社（現RIZAPグループ株式会社）に入社。RIZAPの関西エリアスーパーバイザーとして13店舗の統括を経た後、新規事業の暗闇フィットネス「EXPA」の事業責任者に着任。コロナウィルス流行までに全国15店舗を展開。 その後RIZAP株式会社執行役員、経営企画部門の責任者となり、コロナ禍での新たな事業戦略として、2021年10月に24時間ジム「FIT PARK24」（現chocoZAP）を立ち上げる。約1年に及ぶ徹底したテストマーケティングを経て、2022年7月にchocoZAPを正式にリリース、その後更に1年が経った2023年8月に日本一の会員数のジムとなる。
2023年7月同社取締役に就任。
村橋 和樹 氏
大学卒業後、新卒で健康コーポレーション株式会社（現RIZAPグループ株式会社）に入社。RIZAPの関西エリアスーパーバイザーとして13店舗の統括を経た後、新規事業の暗闇フィットネス「EXPA」の事業責任者に着任。コロナウィルス流行までに全国15店舗を展開。 その後RIZAP株式会社執行役員、経営企画部門の責任者となり、コロナ禍での新たな事業戦略として、2021年10月に24時間ジム「FIT PARK24」（現chocoZAP）を立ち上げる。約1年に及ぶ徹底したテストマーケティングを経て、2022年7月にchocoZAPを正式にリリース、その後更に1年が経った2023年8月に日本一の会員数のジムとなる。
2023年7月同社取締役に就任。
やはり、ひたすらお客さまの反応を見ながらテストマーケティングを繰り返していることです。たとえば、chocoZAPではチラシを使った集客をよくしています。チラシのクリエイティブなら500パターン、バナーであれば4000種類は試しています。
たとえば、「chocoZAP」のロゴをどの程度の大きさで、どこに入れるのかといった点も細かく変更しながら、反応率を見ています。結果的に、どれほどのお客さまが実際に来店され、そのお客さまがどのように感じたのかという部分についても、A/Bテストを何度も繰り返しています。
少しのクリエイティブの差異で反応率が面白いほど違いますし、そういったお客さまの動きに気づけるようになると、どんどんクリエイティブがブラッシュアップできるサイクルに入ります。
RIZAPグループ株式会社 2024年3月期 第1四半期 決算補足資料（2023年8月15日時点）
RIZAPグループ株式会社 2024年3月期 第1四半期 決算補足資料（2023年8月15日時点）
―― A/Bテストはどの会社でも実施していますが、RIZAPがそれほどまでに徹底できるのは、なぜでしょうか。
瀬戸健（代表取締役社長）の思いが社内に浸透しているからだと思います。瀬戸は「常にお客さまがどう感じるのか、多くの人が見たときにどちらがいいと思われるのか」というお客さま視点を大事にしています。
chocoZAPのような新規事業を立ち上げるときも、チラシやバナーなどのクリエイティブひとつ取っても、お客さま視点が絶対にブレないポイントになっています。
chocoZAP利用者の様子（画像提供/RIZAPグループ）
――ほかに、事業を成長させるために注力していることはありますか。
お客さまからいただいた声や反応で決まった改善点を、いかに「スピード感をもって実現するか」をすごく意識しています。通常であれば2～3カ月かかることであっても2週間でできる方法を考えるなど、とてつもないスピードで進めてきました。
お客さまが不便だと感じていることを改善できるのが半年後だとすると、それまでの期間は困っている人を放置することになってしまいます。改善すべきことがわかっている以上は、すぐに改善策を検証して、本導入すべきだと考えているんです。
