デジタル部門以外への「デジタル研修」に価値がある【サントリー 室元 隆志】

デジタル部門が「営業部門への研修プログラム」を開発

 前回まで、デジタル部門内での人材育成の話をしてきた。今回は、デジタル部門の人材育成に加えて、他部門のデジタル人材育成について言及したい。

 デジタル部門の人材育成は、デジタルによるソリューション能力を高めるための「デジタルスキル」だけでなく、事業・ブランド・営業課題を掘り下げ、デジタルでソリューションをすべきポイントを見極めるための「ビジネススキル」が大事だと述べてきた。

 それが、ある程度できるようになれば、初期段階の目的を達成したことになるが、あとは日進月歩という言葉すら陳腐に感じるほど進化の激しいデジタルの世界で、いかに先端的なマーケティングを開発していけるか、というさらに高度な段階に入っていく。

 そうなると、もはや「知識のインプット」の場をこちらが企画して提供し、実践してもらうというスピード感ではとても追いつかず、いかに自発的に学ぶ風土を醸成するかに行き着く。
 

 また、新たにデジタル部門へ配置されてくる要員（多くは社内異動）の人材を効率よく、教える側の負担を減らしながら育成していくかという「人材育成のエコサイクル」を構築し始めているのが現状だ。

 一方、我々はデジタル部門の人材育成だけ実現すれば、成果が拡大するとは考えていない。結局、営業現場で商談したり、店頭などで施策を実現したりするのは営業パーソンであり、マーケティングを企画・立案し、施策を実行するのは事業部のブランドマネジャーであるからだ。

 どんなにデジタル部門の人間を育成しても、初期の企画が「マスマーケティング思考」で組み立てられていたり、目的が曖昧な施策が立てられたりしていると、多くはマーケティング・店頭施策のローンチが迫っているため、大きな修正が効かない。そういった施策が、いかにデジタルにおいて効力を発揮しないかは、これまでの回で述べてきたとおりである。
 
 そこで我々は、一昨年から他部門のデジタル人材育成にも着手した。当社の場合、大きく3つの分野でこの人材育成のサポートを考えている。
 
 この中から、まず成果の出やすい「営業部門」への取組みを優先した。